初動の速さに大きな部分を含めるのは無理があると思います
倍率が１以上で有る限り、初動を抑えても時期が後ろにずれるだけのはずです

収束に向かうためには実行再生産数が１以下になることは不可欠ですが
人口密度と人口比率の問題を抱えているにも関わらず
緊急事態宣言以前にピークは過ぎていたと言われています
緊急事態宣言以前の日本の押さえ込みが他国より強いのでない限り
ファクターX占める余地は大きいと思います

それから抗体検査の結果には感度の問題があるので
｢疑う余地はない｣ような状態ではないと思いますよ
ホストクラブで検査するたけで十数人ぽんとでる状態ですしね
これをこれから感染爆発が起こる前兆だと言う人も居るとは思いますが…

どのタイミングで実効再生産数を下げられるかが感染全体に大きな影響を及ぼすのですから、どう考えても初動の早さこそが大きな部分です。そして、それでも妄想を語りたければ、よそでやってください、と言っています。

これまでの経緯のまとめありがとうございます。
抗体検査の感度問題というか、抗体検査はいつまで有効なのか興味があります。抗体の減衰が話題になっている今日この頃なので。

抗体検査に関しては、日本赤十字社との協力で献血を使った性能評価で「一般的には0.4%程度の非特異は許容」とあるのに対し、
https://www.mhlw.go.jp/content/000637286.pdf
無作為抽出での調査結果が東京0.1%（1967人中2人）、大阪0.17%（2954人中5人）、宮城0.03%（3006人中1人）というレベルで、検査キットの精度に加えて、“標本の選択”が結果を左右する程度に小さな割合だとしか言えません。
https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/000640184.pdf
抗体が長続きしない件については、忽那賢志氏の記事が参考になると思います。
https://news.yahoo.co.jp/byline/kutsunasatoshi/20200621-00184351/
抗体がなくなっても免疫がなくなるとまでは言えないようですが、今のところ確証情報はないようです。

小さい数に掛けようと大きい数にかけようと
倍率が１以上なら増えるし
倍率が１以下なら減る
これの意味がわからないですかね？

mohno様、
忽那氏の記事と調査結果ありがとうございます。
忽那（くつな）と読むんですね、初めて知りました（コツナと思っていました・・）。執筆のヤフー記事も大方読ませていただきました。（失礼にあたるかもしれませんが）信頼できそうな方ですね。紹介いただき重ねてお礼申し上げます。また本としてまとまっているものも読んでおこうと思います。

恣意的な主観による記事ですね。

ここに挙げた以外に「ファクターX」が存在する根拠があるなら、具体的にお知らせください。
もちろん感染を抑え込める程度“でない”レベルのものなら、色々あるのでしょうけれどね。

これまでの状況を普通に考えたら、mohnoさんのおっしゃる通り、ファクターＸの存在については、
真偽不明としか言いようがないでしょう。

あっても１個や２個の組み合わせではなく（ＸがあってＺがなくて、ＧとＬがあって・・・）といった
複数の組み合わせでしょうから、人間の頭脳で考えるのは限界があり、ベイジアンネットワークなどを
利用しない限り、個々の研究者が仮説を立てて・・では、いつまでたっても見出すことは困難と思います。

そもそも、すでに判明しているファクターで国別の差異はほぼ説明できるので、ファクターＸは存在した
としても、支配的要因ではなく補助的要因になる程度かと・・・

やはり、感染抑制には、第１に水際対策（ないし隔離）、第２に行動抑制、が支配的要因であることは
確からしいでしょう。

そういう意味で、「クラスター対策」は「隔離」という意味で一定の効果があったといえるでしょうし、
逆に、「海外（ＥＵ）からの渡航者の流入を許してしまった」ことで、感染が広がったと分析されている
ことは、いずれも、水際対策（ないし隔離）のカテゴリの問題として説明できるのではないでしょうか。

北海道の第１波は海外からの渡航者、第２波は首都圏からの人の移動であると分析されていることも、
水際対策の範疇として説明できることでしょう。

この点、現状の数理モデルについては、例えば、１国を一つのモデルで表現してしまうと「北海道から
沖縄まで日本全国一律に、（距離を無視して）縦横無尽に均一に人が移動する」という、
あり得ない前提で計算することになり、非常に多くの行動抑制が必要になると算定される一方で、
国外から流入する人の移動を考慮できない、という問題を抱えることに加え、せっかくクラスター対策
で隔離した人（Ｑ：隔離者）を考慮できないという問題、さらには、せっかく県をまたぐ移動を抑制
したのにそれも考慮できない、など複数の問題があります。

これを、
①北海道、青森、・・・、埼玉、東京、神奈川、千葉、…、大阪、兵庫…、宮崎など領域に分割して、
②個々に数理モデルを構築し、
③領域間の移動を考慮するとともに、
④海外からの渡航者の流入を境界条件とするモデルを作成して、
現実に起きている事象（県をまたぐ移動の抑制、海外からの渡航者の状況など）を考慮するとともに、
⑤（Ｑ：隔離者）を考慮すれば、
どこかの論文にあったように異質性を考慮して無理にＲ０をいじるまでもなく、より人の行動に沿う、
精密な算定が可能になることでしょう。
（県内で移動する限り８割とかではなく６割とかで済むとか、県間を移動すると７割まで必要とか）

我が国の政府が、感染拡大を恐れたのは人口当たりのＩＣＵの数が先進国数最低レベルであることが
背景にありますが、３月４月の感染状況でもＩＣＵはぎりぎりで、それでも被害が抑えられたのは、
保健所や医療従事者の多大な尽力をはじめとする国民の努力によるものでしょう。

５月に準ＩＣＵ数を追加して少なくないことを主張していますが、それを持ち出すのであれば、
諸外国も同様に追加するだけの話ではないでしょうか。

＜参考１：厚労省　ＩＣＵ等の病床に関する国際比較について　５月６日＞
　　https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/000627782.pdf

ところで、
今後どうなるかについては、ファクターＸ（自然免疫有効説など）を重視する側は、行動抑制を緩めても
感染が広がらないことに結び付けたいところですが、今のところ、自然免疫のNK細胞のメモリー機能等や
交差免疫などを考慮しても、新型コロナに対し大きな効果があるという科学的知見は得られていないようです。

なお、自然免疫に分類されるNK細胞によるメモリー機能などは、かなり以前から知られていました（参考２）。

＜参考２：理化学研究所　2014年8月＞
　題名：記憶免疫機能を持つナチュラルキラーT（NKT）細胞を発見
　　https://www.riken.jp/press/2014/20140819_2/

また、日本人なら、食物繊維を多く摂取することから下記のような免疫作用も新型コロナに効いていると、
信じたいところですが、「サイトカインストームを抑制する方向」に作用する可能性はともかく、
「感染するか／しないか」についてまで影響を与えるかの知見は今のところ無いようです（参考３、４）。

＜参考３：NHKスペシャル　2018年1月＞
　題名：NHKスペシャル「人体」 万病撃退！“腸”が免疫の鍵だった
　　https://www.nhk.or.jp/kenko/special/jintai/sp_6.html

　→腸内で免疫細胞を鍛える
　→特定の腸内細菌との関係で免疫細胞の暴走を抑止する機能が高まる

＜参考４：慶応大学医学部論文　2017年10月＞
　題名：腸内細菌叢と免疫の関わり（腸内細菌と制御性Ｔレグ細胞）
　　https://www.jstage.jst.go.jp/article/jsci/40/6/40_408/_pdf/-char/en

　→「Ｔレグ（制御性Ｔ細胞）」が免疫細胞の過剰な攻撃を抑える役割を持つ
　→Ｔレグが、腸内細菌の一種であるクロストリジウム菌の働きによって、私たちの腸でつくり出されている

ということで、これまでの状況を普通に考えたら、mohnoさんのおっしゃるように、
命題１と命題２が真なら、命題３も真であるということになりそうです。

＜前提＞
　命題１）感染が広がれば被害が大きくなる。
　命題２）感染が広がらなければ被害は小さくなる。

＜気になる命題＞
　命題３）日本はまだ感染が広がっていないから被害が小さいだけで、感染が広がったら被害が大きくなる。
　→これまでの状況を踏まえると真といえそう

これに対し「（感染を広げない要素としての）ファクターＸというものがある」ということも前提としたい
側からは、命題１、２に加えて、命題Ｘも前提として、命題３は「真偽不明又は偽である」という推論を
したい、ということになるのでしょう。

＜前提＞
　命題１）感染が広がれば被害が大きくなる。
　命題２）感染が広がらなければ被害は小さくなる。
　命題Ｘ）感染が広がらない理由Ｘがある

＜気になる命題＞
　命題３）日本はまだ感染が広がっていないから被害が小さいだけで、感染が広がったら被害が大きくなる。
　→（広がらない理由Ｘがあるから）「真偽不明又は偽」と言いたい

連投失礼します。

ここで、感染抑制には、第１に水際対策（ないし隔離）、第２に行動抑制、という点について
見てみますと、

①致死率（感染が確認された人数に対する死亡者数）と、
②死亡率（人口１００万人当りの死亡者数）と
を掛け合わせた指標が優秀な国の順番で列挙すると下記のようになります。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　①　　　　②　　　
　　　　　　　　人口　　　　検出感染者　　死者　　致死率　　100万人当り死者　
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
１　台湾　　　　2400万人　　　　 447　　　　7　　1.6％　　　0.3人　

２　豪州　　　　2500万人　　　　7595　　　104　　1.4％　　　4.2人　

３　ＮＺ　　　　 500万人　　　　1520　　　 22　　1.4％　　　4.4人 　

４　韓国　　　　5200万人　　　 12602　　　282　　2.2％　　　5.4人

５　日本　　　 12600万人　　　 18129　　　971　　5.3％　　　7.7人 　

６　ドイツ　 　 8300万人　　　193790　　 8956　　4.6％　　　107人　

７　米国　　　 32800万人　　 2430000　 124415　　5.1％　　　379人　

８　スウェーデン 990万人　　　 63890　　 5230　　8.1％　　　528人　

９　イタリア 　 6050万人　　　239706　　34678　 14.5％　　　573人 　

被害が少なかった国に共通するのは（１）早期の水際対策、（２）早期の行動抑制という
当たり前の事実であり、

生活様式も影響がある可能性がありますが、人種や文化が異なるＮＺ（ニュージーランド）や
豪州（オーストラリア）で、我が国より感染が抑えられていることからすると、やはり、
（１）早期の水際対策、（２）早期の行動抑制が支配的要素であるとみるのが合理的です。

なお、我が国はクラスター対策に力を入れていたので「感染者を国民に寄せ付けない」という
意味で「水際対策（又は隔離）」と同じカテゴリに入れてもよいのかもしれません。
（被害が少なかった国はベトナムなど一部を除き、ほぼ全て島国です）

また、mohnoさんのおっしゃるように、早期に行動抑制すれば、その期間が短くて済むという
こととも相関関係があるように見えます。

＜被害の少なさと相関のある事実＞
（１）早期の水際対策（又は隔離）
（２）早期の行動抑制

　
　※今のところ被害が少ない国に共通している事実としては、（３）島国であることにも着目
　　できますが、要するに、陸続きで四方八方から人が流入する国と異なり、（１）水際対策
　　がやりやすいということなのでしょう。
　※そういう意味で、我が国は「台湾やＮＺとの比較ではそれほど成功していない」という
　　見方もできます。（あくまで「法規制が緩い中で」という留保付きの成功）

　　　　　　　　　　　
　　　　　　　　　　 早期　集団　　　　 　　　 人口　　　　行動抑制　行動抑制の　　　
　　　　　 　　島国　水際　礼拝　ハグ　マスク　密度　 BCG　早期か　　態様・期間
－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－－
１　台湾　　　　〇 　 ◎　　－　　－　　〇　　６５０　　〇　　◎　　　自粛＋監視

２　豪州　　　　〇 　 〇　　有　　有　　△　　　　３　　×　　◎　　　自粛（1カ月）

３　ＮＺ　　　　〇 　 ◎　　有　　有　　△　　　１８　　×　　◎　　　封鎖（1カ月）

４　韓国　　　　△ 　 △　　－　　－　　〇　　５０３　　〇　　△　　　追跡＋監視

５　日本　　　　〇 　 △　　－　　－　　◎　　３４１　　〇　　△　　　自粛（2カ月）

６　ドイツ　　　×　　×　　有　　有　　×　　２３２　　×　　×　　　封鎖（2カ月）

７　米国　　　　×　　×　　有　　有　　×　　　３４　　×　　×　　　封鎖（2カ月）

８　スウェーデン×　　×　　有　　有　　×　　　２０　　×　　×　　　　－

９　イタリア　　×　　×　　有　　有　　×　　２００　　×　　×　　　封鎖（2カ月）

※人口密度は１平方kmあたりの人数です。

※可能な限りエビデンスを確認して記載していますが、調査しきれていない部分もあるので
　参考程度に見てください。

＜水際対策のエビデンス＞
※台湾では、１月２５日に、中国人の入国制限を実施し、中国の団体旅行客を１月末までに
　全員、　台湾より出国させるよう手配。
　https://www.hiwave.or.jp/wp-content/uploads/2020/03/rp-tp2003.pdf

※ニュージーランドは２月３日時点でニュージーランド政府はアメリカ、オーストラリア
　に引き続き、中国に滞在、または中国を経由した旅行者を入国させないことを決定。
　（検疫や待機などではなく入国禁止という強い措置）
　https://nz-land.com/archives/3001

※豪州では２月に中国からの入国を制限して以降、水際作戦を強化。３月２０日から外国人
　の入国を禁止。
　https://www.jiji.com/jc/graphics?p=ve_int_australia20200413j-01-w510

※我が国は、３月７日から湖北省、韓国大邱市など一部の地域の旅行者の入国禁止、
　３月９日から中国や韓国全般の旅行者の検疫強化と、ＮＺや豪州よりかなり遅く緩い対策
　https://www.vn.emb-japan.go.jp/itpr_ja/Coronavirut09032020.html

データサイエンティストXさん、
そもそもの疑問は、油断して感染の拡大を招いたシンガポールでの死者数が少なかったことと、ウエステルダム号さえ受け入れたカンボジアで（検査していないわけじゃないのに）死者がいないことだったのですが、高齢者割合が低い（そもそもシンガポールの感染は若い外国人労働者の間で広がった）ということで納得できました。その意味で、
> すでに判明しているファクターで国別の差異はほぼ説明できる
ここがポイントだと思います。年齢よりも、基礎疾患を持つ人の割合の方が影響ありそうですが（アメリカとか、とくに）
“早めの対策”に効果があるのは間違いないですが、アメリカの中でもニューヨーク/ニュージャージー/コネチカット/マサチューセッツなど、人口当たりの死者数が多い（失敗した）州が経済再開に慎重で、感染を抑え込んできたのに対し、フロリダ/テキサス/カリフォルニア/アリゾナのように序盤で感染が広がらなかった州で早くから経済を再開した州が、今になって感染拡大しているという状況があります。
緊急事態宣言はどうせ出すなら早い方がいいと思っていましたが、感染が広がって人々の危機感が醸成されてから出されたことで、人々の自粛意識は高められたのかもしれません。その意味では、2月下旬のイベント自粛や一斉休校などは、まだ延期が決まっていなかったオリンピックの開催という“なんとしてでも守るべきもの”があったことが影響したとも思います。
アメリカの州もそうですが、経済を再開させているヨーロッパの国々も、ふたたび感染が広まって、また封鎖する体力があるかどうかが気になるところです。